ビジネスにおいて英語は切り離せないものになりつつあります。 楽天、アサヒビール、資生堂などの大企業が、英語を公用語としています。 その他にも英語公用語化を目指している企業は多数あり、今後ますます英語を公用語とする企業が増えていくことが予想されます。 一定の英語力を採用の条件にしている企業も多くあります。 下記に一例を上げてみます。 入社条件とされるTOEICスコア ７００以上 ・ファーストリテイリング ・三菱電機（営業） ７３０以上 ・武田製薬 ・日産自動車 ７５０以上 ・アマゾン ・三菱自動車工業 ８００以上 ・楽天 ・大阪ガス（国際会計） ８５０以上 ・オーストラリア大使館 ９００以上 ・エグゼクティブリサーチ 上記は一例で、他にも英語力を採用条件としている企業は多くあります。 さらに、昇進に際して英語力が条件になる企業も多数あり、就職、昇進において英語力がいかに重要視されるかが分かります。 明確な基準は設けていなくても、TOEICなどの点数を採用時の考慮に入れることがある企業は全体の半数以上と言われています。今後英語力を採用基準に組み込むことを検討している企業も多いと考えると、近い将来にはこの割合は一層大きくなることでしょう。 極端なことを言えば、英語ができる場合と全くできない場合とでは選択できる会社の数に倍以上の差がでてしまうと言うこともできます。 将来の可能性を広げておくためにも英語はしっかり勉強しておく必要があるでしょう。 さらに、英語の能力は就職した後の収入にも影響を与える可能性があります。 記事の続きはこちら（←クリック） 体験レッスンのお申込みはこちらから（←クリック）
西大宮校の様子
英語と就職・収入の関係
2022年3月11日
西大宮校
